効果的な節約方法：支出を減らしてお金を増やす

固定費を見直す

固定費の見直しは、月々の支出をコントロールする上で重要なステップです。まずは、毎月コンスタントに支払っているものを一覧にしてみてください。削減できるものがあれば解約して、他に安価なものに変えることを検討します。ここでは代表的な固定費と見直し方を紹介します。

住居費を見直す

家賃やローンの支払い額を見直すことで、大きな節約が可能です。家賃を削減するために引っ越しを検討したり、住宅ローンの金利を再評価したり、共有住宅やシェアハウスを検討することができます。ただし、居住費は手取り収入の約25%から35%程度を目指すのが理想的です。お金を有効に活用するためにも、適切な居住費の設定と見直しを行いましょう。

通信費の見直し

特に、大手キャリアの通信プランを何十年も継続していたら、スマホの通信費の見直しを検討してもらいたいです。大手キャリアからは、サブブランドが続々と販売されている今が見直しのチャンスです。例えば、auからは「UQ mobile」、ソフトバンクは「Y!mobile」があります。利用状況を確認して、ベストなブランドや通信プランに乗り換えましょう。

サブスクリプションの見直し

サブスクリプションとは「定期購読、継続購入」のことで、例えば、会員制のサービスや、洋服、家具、家電のレンタル、電子書籍、音楽配信、動画配信などあります。知らず知らずに継続して支払っているものがないかも確認しましょう。月1000円のサブスクだとしても1年で1万2千円、10年で12万円の支出を抑えることができます。

水道光熱費を見直す

電気やガスの使用量を抑える工夫は節約にはなりますが、誤ると健康に悪影響を及ぼす可能性もあります。特に、厳しい気温下でのエアコンの使用を過度に制限することは注意が必要です。光熱費の見直し方法として、電力会社やガス会社の切り替えや、割引プランの利用などが考えられます。居住地域における異なるプランや提供会社を確認し、最適な選択を検討してみましょう。」

エアコンの電源について

何十年も前にアメリカに留学した際、ホストファミリーに最初に注意されたのが、「エアコンのスイッチは絶対に消さないで」というものでした。というもの、エアコンの電源を入れたりつけたりすることで、より電力がかかり、コスト高になるためです。我が家では6月末から9月に入るまで24時間つけっぱなしです。

保険を見直す

定期的に保険の見直しを行うことで、無駄な支出を減らしたり、適切な保障を確保したりすることができます。50代の女性の保険の見直しのポイントは、家族構成や健康状態、将来の計画などを考慮して保険の必要性を再評価することです。尚、収入の5～10%程度を健康保険や生命保険、医療費のために充てることが一般的です。

無駄遣いを減らす

固定費の支出の見直しの他に『無駄遣いを減らす』ことも支出を抑える効果があります。日々の支出を振り返り、不要な買い物がなかったか、無駄な出費を見つけましょう。例えば、空腹でスーパーに行くと予定していなかったお惣菜など、あれこれ購入してしまう傾向があります。また、買い物の頻度を少なくして買い物リストを作ることも無駄を省くことができます。さらに、外食を控えるなど、飲食費の見直しもおすすめです。無駄遣いを減らす努力は、将来の経済的な安定に繋がる重要なステップです。頑張りましょう！

賢く買い物をする

スーパーのレジに並んでいると、現金で支払う人を必ず見かけます。しかし、実は節約を考える上で、現金払いがもっとも『損』になる可能性があります。キャッシュレス決済（クレジットカードや電子マネー）を活用すれば、ポイントが付与され、貯まったポイントで次のお買い物をすることができます。また、使い過ぎが心配な方には、チャージ式のものを選ぶことで上限額を設定し、支出を管理することもできます。これからはもっと賢く買い物をしましょう。

ライフスタイルを見直す

ライフスタイルを見直すことで、節約が可能です。通常、収入の5～10%程度を娯楽や趣味に充てることが一般的です。趣味や娯楽に高額な支出が見受けられませんか？その代わりに、低コストなアクティビティや趣味を探してみることをおすすめします。また、これまで収支を気にしてこなかった方には、50代を迎えるタイミングで家計簿の活用をお勧めします。収入と支出を記録することで、どの分野でどれだけの支出があるかを把握しやすくなります。より健全な財政を築くために、ライフスタイルを見直していきましょう。

節税方法

節税方法には、ふるさと納税、個人年金保険、住民税の軽減、NISA（少額投資非課税制度）、特定支出控除、住宅ローン減税などがあります。いづれも確定申告をすることで、税金が控除されるものです。

ふるさと納税

節税方法の一つにふるさと納税があります。これは、地方自治体に寄付を行うことで、寄付額を所得控除として税金から差し引かれる制度です。また、自治体によっては、寄付額の約3割の返礼品がもらえるというお得な制度です。人気の返礼品には日用品や、訳あり品などがあります。

生命保険料控除

生命保険料、介護医療保険料、そして個人年金保険料を支払った場合に、一定額の所得控除を受けることができます。締結時期や保険期間によって、控除の対象外になるケースがあります。各保険の控除額は、2023年時点で4万円です。合計12万円まで控除可能です。

特定支出控除

給与所得者の特定支出控除は、特定の支出を行った場合にその金額を所得から差し引かれるものです。対象支出には通勤費、職務上の旅費、転居費、研修費、資格取得費、帰宅旅費、勤務必要経費（図書費、衣服費、交際費など）が含まれます。これらの支出は、給与支払者またはキャリアコンサルタントが証明したものに限られます。ただし、一定の条件や上限があって、所得税軽減の対象となる支出の合計が制定された金額を超えた場合に適用されます。

NISA

特定の金融商品をNISA口座で取引することで、利益が非課税となる制度です。3種類あって、一般NISAは株式や投資信託を最大120万円まで年間非課税で保有でき、つみたてNISAは特定投資信託を最大40万円まで最大20年間非課税で保有可能。ジュニアNISAは未成年者向けです。2023年まで新規口座開設可能なジュニアNISAは2024年以降新規購入ができなくなりますが、2024年以降のNISA制度は拡充・恒久化される予定です。

住宅ローン減税

住宅ローンを利用して住宅の新築・取得又は増改築等をした場合、最大13年間、各年末の住宅ローン残高の0.7％を所得税額等から控除する制度です。新築か、中古か、住宅の環境性能の違いによって、借入限度額が変わってきます。2024年度1月以降に建築確認を受けた新築住宅の場合、省エネ基準を満たす住宅でない場合は住宅ローン減税を受けられなくなります。制度は年々変わってきますので、都度確認が必要です。